アルトコイン

米格付け会社が仮想通貨の格付けを発表

独立系格付機関の「Weiss Ratings」が、仮想通貨の格付けを発表しました。

発表前から仮想通貨コミュニティでは話題となっていただけに、待ちに待った格付けが発表された話題でもちきりです。

Weiss Ratings(ワイスレーティング)社とは?
アメリカのフロリダ州を拠点とする格付けをおこなう会社。金融機関、保険会社などの財務力の格付けや、投資対象の格付けを行っており、格付けを行った企業数、投資商品数は、合計で55,000以上とされています。

ワイスレーティングは、信頼性が高いとされていますが、その理由の一つとして、評価対象の企業や投資商品から、一切の格付け報酬を受け取っていない。ということです。

他に有名な格付け会社も存在しますが、レーティング対象との利益相反が無いので、信頼性が高いと考えられています。
 

ウォールストリートも注目した格付け

「あのワイスレーティングが仮想通貨の格付けを行なう?」と仮想通貨投資家はもちろん、金融関連の従事者たちの注目が集まりました。

発表当日には、アクセス数が多すぎて、オフィシャルサイトがダウンしてしまったほど。

ウォールストリートもまた、ワイスが仮想通貨に対してどのような評価を下し、どのコインが正当化され、どのコインが投資に値しない。と判定されるのかを見守りました。
 

ワイスの格付けの概要

今回の仮想通貨のレーティングは、市場で比較的人気が高いとされている74の仮想通貨を下記のA~Eまでで格付けされました。

A =”Excellent” 素晴らしい
B =”Good” 良い
C =”Fair” 公平
D =”weak” 弱い
E =”very weak” 非常に弱い

ここで注意しておきたいのは、仮想通貨の格付けを行なった他の会社も過去にはありましたが、今回のワイスレーティング社とのそれぞれのA~Eまでの意味は異なっています。

従来のAAAからCを用いた格付けとは異なり、たとえBであっても投機的要素が強い。という意味ではないのでご注意を。

ワイスの場合はこのように投資対象として格付けしています。

A,B=”buy” 買い。投資対象に値する
C=”hold” 合格点。ホールド。
D,E=”sell” 売り。投資対象に値しない

ワイスレーティング社の格付け基準についての詳しい説明はこちら

イーサリアムは「B」、ビットコインが「C+」?

主な通貨の結果はこちら。
「B」
B EOS
B Ethereum
B- Cardano
B- Steem
B- Neo

「C」
C+ Bitcoin
C+ Dash
C+ Litecoin
C+ NEM
C Dogecoin
C Ethereum Classic
C Lisk
C Monero
C Ripple
C Zcash
C- Bitcoin Cash

「D」 投資に値しない
D Bitcoin Gold

全ての結果一覧はこちら

皆様お気づきの通り、「A」と「E」の評価をつけたコインは無く、ビットコインが「C+」、そしてイーサリアムが「B+」となっています。
 
きっと、ユーザーからの反響が大きかったのでしょう。ワイスは後付で、「なぜ主要な通貨のビットコインにAが与えられなかったのか?」という質問にも答えています

ブランド力や採用されている高さの面では、(格付け基準である)4つの指数の1つに「A」をつけることが出来ます。

しかし、それは他の2つの重要な分野、即ちリスク指数とテクノロジー指数では不十分です。これらの一方または両方の指数が改善されるとすぐに、ビットコインの格付けがアップグレード出来るかもしれません。

今まで各方面で申し上げたように、ワイスクリプトカレンシーレーティングスの主な目的は、投資家をリスクから保護し、最も持続可能で堅牢な仮想通貨に導くことです。

また、仮想通貨の(ボラティリティの大きな)下落パターンや価格の回復を妨げる可能性のある技術的な問題の解決を望みます。」としています。


発表後はそこまで大きなインパクトを市場に与えたようには思えませんでした。しかし、マーケットはこういったニュースに後ほど反応する傾向も持っています。

ワイスレーティング社の格付けが全てではありませんが、参考程度に今後の投資のファンダメンタル的な材料として参考にすると良いかも知れません。国内の取引所で扱われている主なコインのほとんどがBまたはCに値します。投資的な面から言えば格付け会社が言っているとおり、ボラティリティの縮小、そしてブロックサイズの問題など技術的な面を解決していくことが、さらに仮想通貨の確かな足場を築いていくことになるでしょう。

今回の一番の収穫といえば、立派な歴史を持つ格付け会社が、仮想通貨の格付けを行なった。ということです。これは故に投資対象の資産や金融商品としての存在を認められてきているのではないでしょうか?1、2年前には考えられなかったことです。
 
 

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