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最新の調査結果、投資家は仮想通貨の強気相場が来ると考えている

仮想通貨市場に長い冬が続いているが、最新の調査によると個人投資家と機関投資家は依然として主要な仮想通貨の長期的展望に前向きであることが分かった。

FINRA(金融取引業規制機構)に登録されているブローカーの「Sharespost」の調査団は、人々がデジタル資産に対して最近は楽観的になり、保有量を増やすことを計画していると強調した。

リサーチアナリスト「デジタル通貨を取り巻く状況は強気の成長を遂げている」

2017年12月以来、仮想通貨保有者は、デジタル経済がいつ再び強気になるのかと多くの疑問を抱きながら、下向きのジェットコースターに乗っている。

3月5日、Sharepostの研究者らは、1,018人の個人投資家と96人の認定機関投資家を対象とした調査データを公開した。調査対象となった投資家の30%以上がBTCで少なくとも25,000ドルを所有し、20%が同様のETHを所有していることを明らかにした。

またそれぞれが保有している仮想通貨は、時価総額をそのまま反映するかのようにBTC、ETH、XRPが人気であることが分かった。しかし、この報告書の主要な調査結果にはイーサリアムへの「期待の減少」が継続して見られ、これはコンスタンティノープルのアップグレードの遅れが原因である可能性があると示唆している。

調査対象となった参加者のほとんどは仮想通貨の価格がリバウンドする可能性が高いと主張している。

仮想通貨の冬は終わったわけではありませんが、最新の調査データによると、仮想通貨は弱気な感情が弱まり、ブロックチェーンテクノロジーの将来について強気になってきています。

Sharespostのリサーチアナリストであるアレジャンドロ・オルティス氏はこのように説明した。

ブロックチェーンが技術が送金と決済に使われる日が来る

もう1つの興味深い発見は、調査対象となった機関投資家の39%、個人投資家の46%が、いつの日か自分たちの雇用主がある程度ブロックチェーン技術を使用すると予想していることだ。特に機関投資家はこれが実現することについて確信を持っているという。

その他の気になる調査結果は、「送金と決済」がブロックチェーンの最終的に課題点となるであろう最上位カテゴリに選ばれていることだ。昨年のSharepostの調査で投資家は2020年までに仮想通貨とブロックチェーンが普及拡大すると考えていたが、現在では2025年まではこれが起こらないとしている。

そして世論調査の大多数は、政府が業界の規制についてより明確にすることを望んでいると述べている。

全体を通して調査結果では、機関投資家はビットコインに大きく賭けても構わないと思っており、個人投資家は保有の対象が多様化している
と結果が出ている。

興味深いことに報告書の最後の方には、Sharepostによる2回目の調査においても機関投資家の80%以上がコインベース(Coinbase)を最も成功した取引所と見なしているとしている。一方でバイナンス(Binance)は、調査した両方の参加者グループにおいて2位を占めた。

出典:https://news.bitcoin.com/survey-shows-consumers-and-investors-remain-bullish-on-the-future-of-cryptos/
Survey Shows Consumers and Investors Remain Bullish on the Future of Cryptos

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